投資信託とは？初心者にもわかりやすく基本を解説
「投資信託って何だろう？」
「投資信託のメリットやデメリットが知りたい」
とお考えではありませんか？
投資信託は、株式や債券などに投資する商品で、少額から始められ、分散投資が可能なのが特徴です。しかし、その仕組みや種類、基準価額や分配金など、理解しておくべきポイントも多くあります。
本記事では、投資信託の基本的な仕組みから、メリット・デメリット、選び方、税金まで、初心者の方にもわかりやすく解説します。
投資信託は、長期的な資産形成に有効な手段の一つです。本記事を通じて、投資信託の基本を理解し、自分に合った投資信託選びのポイントを掴んでいただければ幸いです。ぜひ最後までお読みください。
はじめに
投資信託とは何か
投資信託は、多くの投資家から集めた資金をもとに、運用会社が株式や債券などに投資を行う金融商品です。投資家は投資信託を購入することで、間接的に株式や債券などに投資をすることができます。
一口から購入できる投資信託もあるため、少額から投資を始めることが可能です。また、一つの投資信託で多くの銘柄に投資できるため、分散投資の効果が得られるのも大きな特徴です。
投資信託は、投資の専門知識がない個人投資家でも、プロの運用会社に資金運用を任せることができる手軽な投資商品と言えるでしょう。
投資信託の基本的な仕組み
投資信託は、以下の3者の関係で成り立っています。
- 投資家 ：投資信託を購入し、運用会社に資金を託します。
- 運用会社：投資家から集めた資金を株式や債券などに投資します。
- 信託銀行：投資家と運用会社の間に入り、投資信託の管理を行います。
投資家が投資信託を購入すると、その資金は運用会社に集められます。運用会社は集められた資金をもとに、投資信託の目的に合わせて、株式や債券などに投資を行います。
投資信託の運用成果は、基準価額と呼ばれる指標で表されます。基準価額は、投資信託の1口あたりの値段のことで、投資信託の運用成果によって日々変動します。
また、投資信託の運用によって得られた収益は、分配金という形で投資家に支払われます。分配金は、定期的に支払われるものと、運用成果に応じて支払われるものがあります。
このように、投資信託は投資家から集めた資金を運用会社が投資し、その運用成果を投資家に還元するという仕組みで成り立っているのです。
投資信託の種類
投資信託には、投資対象や運用方法によって様々な種類があります。ここでは、代表的な投資信託の種類を見ていきましょう。
株式投資信託
株式投資信託は、主に株式に投資を行う投資信託です。株式は値動きが大きいため、株式投資信託は高いリターンが期待できる一方で、リスクも高くなります。
また、国内の株式に投資を行う国内株式投資信託と、海外の株式に投資を行う海外株式投資信託に分けられます。
株式投資信託のメリットは、高いリターンが期待できることです。ただし、株式市場の影響を受けやすいため、株価が下落すればリターンがマイナスになるリスクもあります。
債券投資信託
債券投資信託は、主に債券に投資を行う投資信託です。債券は株式に比べて値動きが小さいため、安定したリターンが期待できます。
こちらも、国内の債券に投資を行う国内債券投資信託と、海外の債券に投資を行う海外債券投資信託に分けられます。
債券投資信託のメリットは、安定したリターンが期待できることです。ただし、リターンは株式投資信託に比べて限定的です。
バランス型投資信託
バランス型投資信託は、株式と債券の両方に投資を行う投資信託です。株式と債券の割合を調整することで、リスクとリターンのバランスを取ることができます。
バランス型投資信託は、株式と債券の割合が固定されているものと、市場環境に応じて割合を変更するものがあります。
バランス型投資信託のメリットは、リスク分散効果が得られることです。株式と債券のバランスを取ることで、株式市場が下落した場合でも、債券の安定したリターンがリスクを抑えてくれます。
バランス型投資信託は、ライフステージに合わせて選ぶことができます。例えば、若い時は株式の割合を高くし、年齢が上がるにつれて債券の割合を高くするといった選び方ができます。
その他の種類
REITは不動産に投資を行う投資信託、コモディティは金や原油などの商品に投資を行う投資信託です。また、ヘッジファンドなどのオルタナティブ投資を組み入れた投資信託もあります。
このように、投資信託には様々な種類があり、投資家の目的やリスク許容度に合わせて選ぶことができます。投資信託の種類を理解することで、自分に合った投資信託を選びやすくなるでしょう。
投資信託の基本用語
投資信託を理解する上で、基本的な用語を知っておくことが重要です。ここでは、投資信託を始める前に理解しておきたい基本用語を説明します。
基準価額
基準価額は、投資信託の1口あたりの値段のことです。投資信託の運用成果によって日々変動します。
基準価額は、投資信託の純資産総額を総口数で割って計算されます。つまり、投資信託の保有している資産の時価総額から負債総額を差し引き、それを投資信託の総口数で割ったものが基準価額となります。
基準価額の変動要因には、投資対象の価格変動や為替変動などがあります。例えば、株式に投資している投資信託の場合、株価の変動が基準価額に影響を与えます。
分配金
分配金は、投資信託の運用によって得られた収益を投資家に分配するものです。分配金には、利子や配当などの収益分配金と、値上がり益を含む資本払戻金があります。
ただし、分配金は投資信託の運用成果の一部であり、必ずしも収益だけではありません。投資信託の純資産が増えていない場合でも分配金が支払われることがあり、その場合は元本の一部払い戻しになります。
ポートフォリオ
ポートフォリオは、投資信託の運用方針に基づいて、投資対象を組み合わせたものです。
ポートフォリオは、リスク分散の効果を得るために重要です。一つの投資対象に集中するのではなく、複数の投資対象に分散投資することで、リスクを抑えることができます。
例えば、株式と債券のバランス型投資信託の場合、株式と債券を一定の割合で組み入れることで、リスク分散を図っています。
信託報酬
信託報酬は、投資信託の運用や管理にかかる費用のことです。信託報酬には、運用会社への報酬、販売会社への報酬、信託銀行への報酬などが含まれます。
信託報酬は、投資信託のコストであり、リターンに影響を与えます。同じ運用成果であっても、信託報酬が高ければ、投資家の手取りは少なくなります。
したがって、投資信託を選ぶ際は、信託報酬の水準を比較することが重要です。信託報酬が低いほど、投資家の手取りは多くなります。
以上が、投資信託を始める前に理解しておきたい基本用語の説明です。これらの用語を理解することで、投資信託の仕組みや特徴がより深く理解できるでしょう。
投資信託のメリット
投資信託には、個人投資家にとって魅力的なメリットがいくつかあります。ここでは、投資信託の主なメリットを見ていきましょう。
分散投資によるリスク軽減
分散投資とは、複数の投資対象に資金を分散して投資することです。一つの投資対象に集中投資するのではなく、複数の投資対象に投資することで、リスクを軽減することができます。
投資信託は、多数の投資家から集めた資金を複数の投資対象に分散投資するため、分散投資を簡単に実現できる商品です。例えば、株式投資信託の場合、一つの投資信託で数十から数百銘柄の株式に投資することができます。
仮に一銘柄の株価が下落しても、他の銘柄の株価が上昇していれば、全体のリスクを軽減することができます。このように、投資信託は分散投資によるリスク軽減効果が期待できます。
プロによる運用
投資信託は、プロの運用会社によって運用されます。運用会社には、投資の専門知識やノウハウを持ったファンドマネージャーが在籍しています。
投資信託を購入することで、個人投資家はプロのファンドマネージャーに資金運用を任せることができます。運用会社は、投資信託の運用方針に基づいて、投資対象の選定や売買のタイミングを判断します。
運用会社は、厳格な選定プロセスを経て選ばれます。また、運用体制も整備されており、リスク管理や法令遵守などが徹底されています。このように、投資信託は信頼できるプロによって運用されているのです。
少額から始められる
投資信託は、少額から投資を始められる手軽な商品です。投資信託の中には、数万円から購入できるものもあります。
投資信託は、長期的な資産形成に適しています。少額から始めて、定期的に購入することで、長期的に資産を積み立てていくことができます。
投資信託は、株式のように最低投資金額が高かったり、取引コストが高かったりすることはありません。このため、投資初心者でも始めやすい投資商品と言えるでしょう。
換金性が高い
投資信託は、原則いつでも換金することができます。投資信託を換金する際は、基準価額に基づいて換金価額が決まります。
ただし、換金の際には換金手数料がかかる場合があります。また、投資信託によっては、換金制限が設けられている場合もあります。換金する際は、これらの留意点を確認しておく必要があります。
このように、投資信託は換金性が高い商品ですが、換金の際には手数料や制限などの留意点があることを理解しておきましょう。
以上が、投資信託の主なメリットの説明です。投資信託は、分散投資によるリスク軽減、プロによる運用、少額から始められる手軽さ、換金性の高さなど、個人投資家にとって魅力的なメリットがあります。
投資信託のデメリット
投資信託には魅力的なメリットがある一方で、デメリットもあります。ここでは、投資信託のデメリットについて説明します。
運用成績が保証されていない
投資信託の運用成績は保証されていません。投資信託は、株式や債券などに投資するため、これらの価格変動の影響を受けます。
そのため、投資信託の運用成績によっては、損失が発生するリスクがあります。過去の運用実績が良好であっても、将来の成果を保証するものではありません。
投資信託を選ぶ際は、過去の運用実績だけでなく、投資方針やリスク特性などを総合的に判断することが重要です。
手数料がかかる
投資信託には、各種手数料がかかります。主な手数料には、信託報酬、販売手数料、信託財産留保額などがあります。
信託報酬は、投資信託の運用や管理にかかる費用で、投資信託の純資産総額に対して一定の割合で課されます。販売手数料は、投資信託を購入する際にかかる手数料で、購入金額に対して一定の割合で課されます。信託財産留保額は、投資信託を換金する際にかかる手数料で、換金金額に対して一定の割合で課されます。
これらの手数料は、投資信託の運用成績に影響を与えます。例えば、信託報酬が高い投資信託は、運用成績が同じでも、手取りのリターンが低くなります。
投資信託を選ぶ際は、手数料の水準を確認し、できるだけ手数料の低い投資信託を選ぶことが重要です。
市場リスクがある
投資信託は、株式や債券などの価格変動の影響を受けます。これを市場リスクと呼びます。
市場リスクは、投資信託の種類によって異なります。株式投資信託は、株価の変動の影響を受けるため、市場リスクが高くなります。一方、債券投資信託は、金利の変動の影響を受けるため、市場リスクは相対的に低くなります。
投資信託を選ぶ際は、自分のリスク許容度に合った投資信託を選ぶことが重要です。
為替リスクがある
海外の株式や債券に投資する投資信託には、為替リスクがあります。為替リスクとは、為替レートの変動によって、投資成果が変動するリスクのことです。
例えば、円高が進むと、外貨建て資産の価値が下がるため、投資成果が悪化します。逆に、円安が進むと、外貨建て資産の価値が上がるため、投資成果が向上します。
為替リスクを回避する方法の一つに、為替ヘッジがあります。為替ヘッジとは、為替予約取引などを利用して、為替リスクを回避する手法です。為替ヘッジを行うことで、為替変動の影響を抑えることができます。
ただし、為替ヘッジにはコストがかかるため、為替ヘッジを行う投資信託は、為替ヘッジを行わない投資信託に比べて、運用成績が低くなる傾向があります。
以上が、投資信託のデメリットの説明です。投資信託を選ぶ際は、これらのデメリットを理解した上で、自分に合った投資信託を選ぶことが重要です。
投資信託の選び方
投資信託を選ぶ際は、自分に合った投資信託を選ぶことが重要です。ここでは、投資信託の選び方のポイントを説明します。
自分のリスク許容度を知る
リスク許容度とは、投資で損失が発生した場合に、どの程度の損失に耐えられるかを示す指標です。リスク許容度は、個人によって異なります。
リスク許容度を判断する方法の一つに、アセットアロケーションがあります。アセットアロケーションとは、投資資金を複数の資産クラスに分散投資する方法です。リスク許容度が低い人は、債券の割合を高くし、リスク許容度が高い人は、株式の割合を高くするのが一般的です。
自分のリスク許容度を把握した上で、リスク許容度に合った投資信託を選ぶことが重要です。例えば、リスク許容度が低い人は、債券投資信託やバランス型投資信託を選ぶのが良いでしょう。
投資目的を明確にする
投資目的を明確にすることは、投資信託を選ぶ上で重要なポイントです。投資目的には、資産形成、退職後の資金確保、子供の教育資金の確保などがあります。
投資目的によって、適した投資信託が異なります。例えば、長期的な資産形成が目的であれば、株式投資信託がおすすめです。一方、退職後の資金確保が目的であれば、安定性重視の債券投資信託やバランス型投資信託がおすすめです。
自分の投資目的を明確にした上で、投資目的に合った投資信託を選ぶことが重要です。
投資信託の運用実績をチェックする
投資信託の運用実績は、投資信託の選択において重要な判断材料となります。運用実績をチェックする際は、リターン、リスク、運用期間などに注目します。
リターンは、投資信託の収益率を示す指標です。リスクは、投資信託の価格変動の大きさを示す指標です。運用期間は、投資信託の運用期間の長さを示す指標です。
これらの指標を総合的に判断し、自分の投資目的に合った投資信託を選ぶことが重要です。ただし、過去の運用実績は将来の成果を保証するものではないことに注意が必要です。
手数料を比較する
投資信託には、各種手数料がかかります。手数料の種類と水準は、投資信託によって異なります。
手数料の比較ポイントには、信託報酬、販売手数料、信託財産留保額などがあります。これらの手数料を比較し、できるだけ手数料の低い投資信託を選ぶことが重要です。
手数料が低い投資信託を選ぶことで、運用コストを抑えることができます。運用コストが低いほど、投資成果に与える影響が大きくなります。
以上が、投資信託の選び方のポイントです。自分のリスク許容度や投資目的を把握した上で、運用実績や手数料を比較し、自分に合った投資信託を選ぶことが重要です。
投資信託の税金
投資信託には、税金がかかります。投資信託の税金には、分配金に対する課税と売却益に対する課税があります。ここでは、投資信託の税金について説明します。
分配金に対する課税
投資信託の分配金には、税金がかかります。分配金に対する課税の仕組みは、以下の通りです。
- 普通分配金は配当所得として課税
- 元本払戻金（特別分配金）は非課税
分配金の受取方法によって、課税の方法が異なります。現金で受け取る場合は、分配金に対して税金が差し引かれた金額が支払われます。再投資する場合は、分配金に対して税金が差し引かれずに、全額が再投資されます。
ただし、再投資する場合でも、分配金に対する税金は発生します。再投資された分配金は、投資信託の取得価額に加算されるため、将来の売却時に譲渡所得税の計算に影響します。
売却益に対する課税
投資信託を売却した際の売却益にも、税金がかかります。売却益に対する課税の仕組みは、以下の通りです。
- 売却益は、譲渡所得として課税
- 売却損は、他の上場株式等の売却益や配当所得と損益通算が可能
- 損益通算ができない場合は、翌年以降3年間繰り越すことが可能
NISAの活用
NISA（少額投資非課税制度）を活用することで、投資信託の売却益や分配金に対する税金を非課税にすることができます。つみたて投資枠では年間120万円まで、成長投資枠では年間240万円までが非課税になります。
NISAを活用することで、投資信託の運用成果に対する税金を節税することができます。特に、長期的な資産形成を目的とする場合は、NISAの活用がおすすめです。
NISAの口座開設は、証券会社や銀行で行うことができます。口座開設の手順は、各金融機関によって異なりますが、一般的には、以下の手順になります。
- 口座開設の申込み
- 本人確認書類の提出
- 口座開設の完了
以上が、投資信託の税金についての説明です。投資信託の税金は、分配金と売却益に対してかかります。NISAを活用することで、これらの税金を非課税にすることができます。投資信託を始める際は、税金の仕組みを理解した上で、自分に合った方法で運用することが重要です。
まとめ
本記事では、投資信託の基本的な仕組みからメリット、デメリット、選び方、税金まで、幅広く解説してきました。ここでは、本記事の内容を振り返り、自分に合った投資信託の選び方と、投資信託を活用した資産運用の重要性について考えてみましょう。
投資信託の基本
投資信託は、多くの投資家から集めた資金をもとに、運用会社が株式や債券などに投資を行う金融商品です。投資信託は、分散投資によるリスク軽減、プロによる運用、少額から始められる手軽さ、換金性の高さなどのメリットがある一方で、運用成績が保証されていないことや手数料がかかることなどのデメリットもあります。
投資信託は、長期的な資産形成に有効な手段の一つです。特に、時間を味方につけることができる若い世代にとって、投資信託は資産形成の中核を担う商品になり得ます。
自分に合った投資信託の選び方
投資信託を選ぶ際は、自分のリスク許容度や投資目的を明確にすることが重要です。リスク許容度が低い人は債券投資信託やバランス型投資信託を、リスク許容度が高い人は株式投資信託を選ぶのが基本です。また、投資目的が長期的な資産形成なのか、短期的な利益追求なのかによって、選ぶべき投資信託は異なります。
投資信託を選ぶ際の重要ポイントは、以下の通りです。
- 自分のリスク許容度を知る
- 投資目的を明確にする
- 投資信託の運用実績をチェックする
- 手数料を比較する
これらのポイントを押さえることで、自分に合った投資信託を選ぶことができるでしょう。
投資信託を活用した資産運用の重要性
資産運用は、長期的な視点で行うことが重要です。特に、ライフステージが長期化している現代社会においては、将来の資金需要に備えて、計画的に資産を形成していく必要があります。
投資信託は、長期的な資産形成に有効な手段の一つです。投資信託を活用することで、分散投資によるリスク管理と、時間を味方につけた複利効果を得ることができます。
ただし、投資は自己責任で行うべきものです。投資信託を選ぶ際は、自分の判断で選択し、適切にリスク管理を行うことが重要です。そのためには、投資信託の仕組みやリスク特性を理解し、自分に合った投資信託を選ぶことが求められます。
投資信託は、長期的な資産形成に有効な手段ですが、自分に合った投資信託を選ぶことが重要です。投資信託を活用した資産運用は、自己責任で行うべきものですが、適切に行うことで、将来の資金需要に備えることができるでしょう。
memstock編集部
memStock編集部は、家族の豊かな暮らしと家計管理を応援する記事制作チームです。ライフハック・節約・投資・保険など、日常生活とお金に関する実用的な情報を、確かな専門知識と多様な視点から分析・提供しています。読者の皆様が抱える日々の悩みや将来への不安を解消し、ワンランク上の生活を実現するためのヒントが詰まった記事をお届けします。 「家族の暮らしをより豊かに」をモットーに、わかりやすく実践的なコンテンツで皆様の人生設計をサポートします。
山田 尚貴
カリフォルニア州立大学ロングビーチ校卒業後、NTTPCコミュニケーションズでシステムエンジニアとして金融機関等のシステム運用などに携わる。2009年、株式会社エニドアを創業し代表取締役に就任。クラウドソーシングサービスの開発・提供を行う。M&Aにより会社を売却後、上場企業のグループ会社の経営を6年行った後、株式会社modoを創業し代表取締役に就任。家族向けのサービスmemStockの開発を行う。 二級ファイナンシャル・プランニング技能士、証券外務員一種を保有。2児の父。
